床の段差をなくしたり、廊下の幅を広げたり、手すりを設置するなど、高齢者や体の不自由な方が、日常的に生活するうえでの不便や不都合を取り除いた住宅を、バリアフリー住宅といいます。
バリアフリーの工事は、改造でも行えますが、建物の構造や設備配管の制約があったり、また費用もかかります。なるべくなら、新築の段階で次のような配慮をしておくと、安心して老後を迎えることができます。
�@ 各室の広さ
高齢期になり身体の動作に支障が生じると、手すりを付けたり、介助によることになるため、トイレ、浴室、玄関など広くしておく必要があります。
�A 各室の位置関係
基本的な生活空間である玄関、トイレ、高齢者の寝室、浴室、洗面所、脱衣室、居間、食事室などは１階に配置します。もし、２階以上に配置しなければならない場合は、ホームエレベーターやイス式昇降機を設置したり、将来設置できるよう配置しておきます。また、特に寝室がトイレ・浴室に接近していると、介護が容易にできます。
�B 段差の解消
従来の住宅では、和室と廊下や洋室の境、トイレ・浴室の出入口部分などに段差があるのが一般的でした。しかしながら、高齢者の場合には、つま先が引っかかる程度の段差が特に危険です。なるべく、段差のない床構造にするか、段差をつける場合は、手すりを設置できるようにします。
�C 廊下・出入口の幅
廊下や出入口が狭いと、自由に移動することが困難になりがちです。将来、手すりを付けたり杖を使っても、不都合が生じないよう廊下や出入口の幅を広くしておきます。
�D 手すりの設置または、手すりの下地の設置
移動や動作に困難が生じた場合は手すりを付けることが有効です。手すりを新築時から設置しておくか、将来設置できるよう、壁の内側に下地を用意します。
�E 設備機器への配慮
スイッチ・コンセントの高さや位置、照明器具、温熱環境や湿度を調節する空調機器、ガス漏れ検知器・防火設備・緊急時の通報装置などの設備や機器類などへの配慮も必要です。
�F その他
改造によって段差を解消したり、手すりの設置を行うには、どの程度の工事や費用が必要かを専門家に相談します。各地の建築士関係団体が相談会などを実施しているので利用しましょう。

また、身体機能の低下に対応した工事を行うには、保健師、理学療法士、作業療法士などの保健・福祉の専門家からの助言も不可欠です。各地の在宅介護支援センターなどに相談窓口があります。

なお、バリアフリー住宅にする事を増進するため、高齢者住宅増改築資金の助成及び貸付や住宅金融支援機構にいくつかの優遇制度が用意されています。